高性能を保った低価格の金属用3Dプリンターで多くの中小企業にメリットを

金属用3Dプリンターの絶大な効果、コスト削減と性能向上

3Dプリンターは、さまざまな業界に多くのメリットをもたらすが、とりわけコスト削減と性能向上という二つのメリットが大きい。この側面からメリットが期待されるのはGEやエアバスといった航空宇宙産業や、フォードなどの巨大な自動車産業だ。

従来の製造方法から3Dプリント製造に切り替えることで莫大なコスト削減効果をもたらすと期待されている。

たびたびご紹介してきたが、GEは、ジェットエンジンの燃料ノズルを3Dプリンターで作ることで莫大なコストを削減することを可能にしている。

そのコスト削減効果は、製造に関する直接的なコスト、すなわち金型代や材料コスト、エネルギー料といったものにはじまり、間接的なコスト、すなわち軽量化によってもたらされる燃費向上と燃料代の削減といったものまで及ぶ。

高額な金属用3Dプリンターは中小企業には無縁

金属のパーツや、最終品を作るのは、伝統的な鍛造や鋳造といった製法が主流だが、鋳造では専用の金型や砂型が必須だし、金型の製造には莫大なコストがかかる。また材料の廃棄分も、馬鹿にならない。またエネルギー消費量や、ガソリン代などの削減効果も塵も積もれば山となるからだ。

こうした3Dプリンターのコスト削減効果をもたらすのは金属用の3Dプリンターの力が大きい。そのため、いま多くの産業でその利用が期待されている。日本の経済産業省と大手企業が開発中の3Dプリンターも、日本は自動車産業などが主導的地位をしめ、金属用の需要が期待されることから金属用の3Dプリンターだ。

日本が開発する金属用の3Dプリンターの記事についてはこちらをどうぞ

しかし、こうした3Dプリンターを導入することによって恩恵を得られる企業は国に関わらずほんの一部の大企業に過ぎない。

導入することで採算が見合い、膨大なコスト削減効果を得られるのは、上記GEやフォード、三菱重工といった巨大な生産量をほこる企業のみだ。

多くの中小企業にとって金属用3Dプリンターははっきり言って無縁の存在である。むしろピラミッド型の産業構造を、とる我が国の中小企業にとっては、自分達の仕事を奪われる競合技術になる可能性が高い。

基本的に金属用3Dプリンターは非常に価格が高いため、中小企業がそう安安と導入ができるものではないためだ。しかし、このような状況の中、全ての中小企業に金属用3Dプリンターのメリットをもたらしたいという取り組みが開始された。

それはなんと、現在の金属用3Dプリンターの10分の1の価格で提供しようという取り組みだ。

GEやフォードなどの3Dプリンターのメリットの記事はこちらをどうぞ

高性能を保ったまま金属用3Dプリンターの超低価格化を目指す

この画期的な取り組みを開始したのはアメリカサンフランシスコに拠点を置く金属用3DプリンターのメーカーMatterFabだ。彼らの目的は、一部の巨大なメーカーのみに恩恵をもたらす金属用3Dプリンターを手頃な価格で全ての中小企業にもたらすことだ。

今年の4月にテストプリントに成功し早ければ来年には出荷することが可能になる。下記はMatterFabの開発中の金属用3Dプリンターの動画と、パウダーから作ったパーツだ。

MatterFabの金属用3Dプリンターで作ったパーツ、かなりの精度が期待できそうだ

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こちらは拡大したもの、多少粗いきもするが解像度が気になるところ

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レーザー焼結方を踏襲

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このMatterFabの金属用3Dプリンターは、決して一般消費者むけではなく、あくまでも産業用、対中小製造業を販売ターゲットにしている。肝心の価格帯だが、正確な金額は発表されていない。

しかし、彼らの発表しているプレスリリースでは、『既存の数百万ドル(数千万円)規模の金属用3Dプリンターと同等の性能でなおかつはるかに安い値段で販売する』と発表している。こうしたことから一部では、10分の1以外の価格帯になるのではないかとの読みも存在する。

まとめ -全ての中小企業にメリットを-

日本の経済産業省と大手メーカーが開発中の金属用3Dプリンターは販売価格は1台5000万円ほどだという。

また、正確な金額はわからないが、金額用3Dプリンターの市場で世界一をほこるドイツのメーカーたちのマシーンも1台数千万円規模だ。仮に同様の性能を保ちながら10分の1の価格帯で販売が可能になれば、多くの中小製造業、また製造業以外のデザイン会社やそれ以外の業種にも拡大するだろう。

既に樹脂による3プリンターは、クオリティや性能に応じ価格帯が非常に幅広くなっている状況だ。今回のMatterFabの登場のように金属用の3Dプリンターに置いても同様に開発競争と、価格競争が更に激しくなることが予測される。そうなれば多くの中小製造業をはじめとするモノづくりに関わる企業にとってはありがたいことだ。

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2014.7.21 投稿者:i-maker

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