2013年度の3Dプリンター出荷台数は49％の成長
業界最大手のICTアドバイザリ企業のガートナーが2015年までの3Dプリンター市場の予測とそのインパクトを発表しました。ガートナーによると、2013年度の10万ドル以下の3Dプリンターの出荷台数は5万6,507台に上るとしており、市場規模として49％の成長が見込める模様。
この10万ドル以下の3Dプリンターは個人、企業向けのもので、出荷台数は2015年にはほぼ今の2倍に近い台数に達すると予測しており、9万8065台に達すると推計している。
金額ベースでも2012年の2.8億ドルから比べて、4.12億ドルに達する。内訳は企業が3.25億ドル、一般個人が8700万ドルの金額を消費するとみられている。2014年には累計で6.69億ドルに達するとみられている（企業5.36億ドル、個人1.33億ドル）。
地域別の市場規模
3Dプリンターの出荷台数を地域別にみてみると、今後アジア太平洋地域の成長がめざましいと言える。アジア太平洋地域の成熟した諸国（日本含む）の2013年度の出荷台数は3,817台に上り、52.1％の成長が見込まれる。2017年度には70,295台になると予測されています。また同地域の新興国での出荷台数は2013年度に1,643台に上り55.7％の成長が見込まれ、2017年度には14,800台に達する予測だ。
3Dプリントが及ぼすインパクト
- インパクト大：コンシュマー製品、産業、製造業
- インパクト中：建設、教育、エネルギー、政府、医薬品、軍事、小売り、通信、運輸業界
- インパクト小：銀行、金融サービス、保険
また、普及に関する情報では、2015年までに50社の巨大な多国籍小売業のうちの7社は実店舗とオンラインショップで3Dプリンターを販売することを宣言している。
まとめ
各専門機関が3Dプリンターの出荷予測を続々と出していますが、当初予測されていたよりも、上回るスピードで普及していくと思われる。既に試作品の製造ではなく、部品自体の製造に使用している業界も出てきており、今後各製造業界の取り入れ方や使用例なども注目の分野だ。とりわけ特許切れによるデスクトップモデルの普及は注目される。
どのような業界でも特許の期限切れによって安価な廉価版が登場するのは常だ。MakerbotやReprapなどオープンソースのモデルも既に登場しつつある。また、さらにレーザー焼結法の製法特許が来年期限切れになる。そのため一気に低価格版のモデルが登場することは現在のFDM（熱溶融積層法）の普及を見れば自明の理だ。
とりわけ期待されるのが新しく製品開発を行なおうとする起業家や中小企業、独自にプロダクト開発を行なうデザイン事務所での利用が期待される。従来の金型とは違い、一定量の販売数が確保できなくても、1個単位から作ることができるし、仮にプロトタイプで作れたとしても、簡易金型による試作を作るよりははるかにコストを抑えられる。まさに3Dプリンターの普及はこれから多くの起業家や製品を登場させるだろう。
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